三菱UFJ国際投信「グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド」、成長軌道にある世界のヘルスケア産業に投資する

三菱UFJ国際投信が運用する「グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド(愛称:健次)」が「モーニングスター アワード ファンド オブ ザ イヤー 2015」の国際株式型部門で最優秀ファンド賞を受賞した。ヘルスケア業界は株式投資において公益事業と並ぶ「ディフェンシブセクター」に位置づけられ、景気に左右されにくい安定企業の代表だったが、近年は成長産業として注目されている。三菱UFJ国際投信の外部委託運用部長、石崎健氏(写真)に、同ファンドの特徴や当面の運用環境について聞いた。
――「グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド」は、2015年の1年間トータルリターンが12.82%、過去5年平均で年29.28%という高いリターンを残しています。ヘルスケア業界は、一般的にはディフェンシブ業界として知られ、景気に左右されない産業とのイメージがあります。この数年間の高い成長率は、業界の体質が変わったのでしょうか?
「健康でありたい」、「病気を治療したい」という要求は景気の良し悪しに関係なくあるため、ヘルスケアセクターは景況感に左右されないディフェンシブなセクターといわれてきました。近年はそれに加え、成長ドライバーがいくつも現れ、成長株として評価される側面が出てきています。それは、2015年は世界的に株価が横ばい、または、マイナス成長という厳しい1年間でしたが、ヘルスケアセクターはプラス6.6%のリターンを残したことにも表れていると思います。
まず、世界的な高齢化によって医療費の支出が増大しています。米国ではオバマ大統領の医療改革、いわゆる「オバマケア」によって、医療費の拡大傾向がはっきりしたとみなされ、ヘルスケアセクターへの注目度が高まりました。医療費の増大は社会保障費の増大に直結するため、国の医療費削減に向けた取り組みの活発化、ジェネリック医薬品の普及などが見込まれます。これらの動きも、ヘルスケア市場の拡大に繋がると考えられます。
また、新興国の経済成長による所得水準の向上も追い風です。1人あたりGDPと医療費は比例する傾向にあり、医療や健康増進にお金が向けられるようになってきています。このような新興国で新しい市場が生まれ成長を遂げており、今後ヘルスケア産業の需要を牽引するでしょう。
さらに、バイオテクノロジーの発展がもたらす医薬品産業革命があげられます。ゲノム(遺伝子)解析コストはこの15年で7万分の1となり、解読スピードも格段に向上しました。このようなイノベーションにより創薬プロセスが劇的に変化し、画期的な新薬が数多く誕生しています。
バイオ医薬品の中でも、がん免疫療法という治療法への注目が高まっています。従来の免疫療法では、ヒトの免疫機能の攻撃力を高める方法が中心でした。しかし、免疫細胞の研究が進むにつれ、ヒトの免疫チェックポイントが、がん細胞への攻撃にブレーキを掛けていることが分かりました。そこで開発されたのが、ヒトの免疫システムのブレーキを外してがん細胞の破壊を促進する薬、免疫チェックポイント阻害剤です。米ブリストル・マイヤーズ スクイブと小野薬品工業が共同開発するオプジーボは、2014年に皮膚がんの治療薬として承認を受けて以降、肺がん、腎臓がんへと適応が拡大しています。現在も胃がんや食道がんなど多くのがんに対して臨床試験段階にあり、期待されています。
――「グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド」は、ヘルスケアセクターの平均的な成長率を上回る運用成績を残し、ファンド オブ ザ イヤーの最優秀ファンド賞を受賞しています。このファンドの優れた運用成績の理由は?
このファンドは、実質的な運用を米国のウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーのヘルスケア運用チームが務めています。チームは医師免許を持つメンバーを含めた7人のアナリストを擁し、ヘルスケアセクター専門に調査活動を行っています。米国の数ある運用チームの中でも、7人のアナリストがヘルスケアに特化して調査を行っているのは他にない大規模な体制といえ、質量ともに優れたドリーム・チームと呼ばれています。
医薬品の開発は、9年~17年といわれる長期にわたる治験を必要とし、新薬発売にこぎつけられるのは開発候補の中の3万分の1といわれます。それだけに関連情報から、医薬品の有用性を見極め、新薬の市場規模を推計し、業績へのインパクトを測っていくという作業は、医療に関する専門的な知識がなくてはできません。個人で投資するにはハードルが高い分野であるだけに、投資信託の活用がふさわしい分野だと思います。
――当面の運用環境は?
2016年になって、原油安や中国の景気減速懸念などで株価が下落しています。また、昨年秋ごろから米国大統領候補による薬価高騰や節税効果を狙ったM&Aなどに対する批判的な発言がメディアに取り上げられ、ヘルスケアセクターの株価への影響も小さくはありませんでした。今秋に予定されている米国大統領選までは、株価が大きく変動する局面もあると考えられます。
しかし、先進国の高齢化や新興国の経済成長による市場拡大、バイオテクノロジーの発展がもたらす新薬開発への期待に変わりないことから、ヘルスケア産業は上昇サイクルの初期にあり、中長期的にみても割安な水準にあると考えています。息の長い投資テーマとして、ご検討いただきたいと思います。
【ファンドの基本情報】
ファンド名:グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド『愛称:健次』
設定日:2004年2月27日(2月、8月各27日決算)
信託報酬(税込):2.376%
販売手数料(税込):上限3.24%、解約時信託財産留保額:0.3%
トータルリターン(2015年12月末現在)(年率):過去10年=10.07%、過去5年=29.28%、過去3年=39.26%、過去1年=12.82%
(編集担当:徳永浩)
三菱UFJ国際投信の外部委託運用部長、石崎健氏(写真)に、「グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド(愛称:健次)」の特徴や当面の運用環境について聞いた。
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2016-02-22 13:45