過去５年の大幅な価格低下が反転、コモディティに再評価の機運高まる

　２０１６年は「コモディティ」が再び脚光を浴びる１年になるかもしれない。年初からの原油価格の急落によって世界の株式市場が動揺し、その後は原油価格の動向に世界の株価が連れて動く展開になった。原油価格は２月初めをボトムに上昇傾向を強め、リスクオフ局面では「安全資産」として評価が高まる金（ゴールド）の値上がりも目立っている。リーマンショク後に続いた世界的な金融緩和は世界の債券、株式、不動産などの価格を底上げしたが、コモディティは２０１１年をピークに価格低迷が続いてきた。そのコモディティが約５年ぶりに反転の期待を強めている。 　シュローダー・インベストメント・マネージメントのコモディティ　プロダクト・ディレクターのクリストファー・ワイク氏（写真）は「過去の高値から大きく値下がりしたコモディティは見直しの好機だ」と説いている。ワイク氏がコモディティ復調を説いているのは、価格水準のみならず、投資家の資金の流れに変化が起きていることを捉えての提言だという。「世界の投資家は、ここ数年来、コモディティに対してはアンダーウェイトの姿勢を明確にし、資金フローも純流出だった。しかし、２０１６年３月にアンダーウェイトの比率が急速に縮小し、資金フローの純流出額も大きく減少している。投資家心理が変化する兆しがある」と語る。 　そもそもコモディティがリーマンショック後に大きく値上がりしたのは、世界的な金融緩和でインフレリスクが高まったことが主なきっかけだった。コモディティ価格は、インフレ率が高まる局面では、株式や債券より大きく値上がりする傾向にある。「コモディティへの投資目的の第一はインフレのヘッジ。そして、現物商品は地政学リスクが高まった時の資産の避難先としても位置付けられる。現在は、世界的な金融緩和、地政学リスクが存在し続けていることも変わりがない。不確実性が一層高まる中、コモディティをポートフォリオに加えることはリスク分散として有効な手段の一つと考える」（ワイク氏）と、コモディティへの注目を促す。 　一方、コモディティ市場の需要と供給の関係からも、コモディティ価格の見直しは進むと考えられている。特に、原油を中心にしたエネルギーは、需要と供給のバランスが崩れたところへ、中国経済の減速など需要の後退が懸念され、大きな価格調整になった。しかし、中国をしのぐ勢いでインドの需要が増加し、中国においても自家用車の普及によってガソリン需要は拡大の一途など、新興国の需要は拡大を続けており、今後も堅調な世界のエネルギー需要が予想される。また、エネルギーの供給サイドでは、非ＯＰＥＣの国々では既に生産調整は始まっており、世界の供給量は減っている。「これまで原油価格の下落局面は、下落開始から４００日以内にボトムをつけた。今回は１月下旬で既に４００日以上となり、ここを転換点に今後は上昇基調をたどるだろう」（ワイク氏）との見方だ。その他、金（ゴールド）がリスクオフ時の待避先として一定の需要を持ち続け、農産物の一部にも需給ギャップが注目されるという。 　日本では日銀のマイナス金利政策の影響で、国内債券利回りがマイナス圏に沈み込むというかつて経験したことがない金利水準（債券価格は高値）にある。「低金利の継続で大きく値上がりした債券、また、株式は価格が高くなり過ぎて買いにくくなっているが、コモディティは大幅に価格が下落したままだ。ポートフォリオを多様化するという観点でも、一部の資産をコモディティに振り向ける意味はある」（ワイク氏）としている。 　シュローダー・グループは、コモディティ市場で約２０億ドル（約２２００億円）を運用している。５０種類以上のコモディティを対象に、それぞれ需要と供給などのファンダメンタルズ分析に基づき、エネルギー、金属、農産物の分類に分散投資を行うアクティブ運用を行っている。日本で取り扱いのあるコモディティ運用商品はインデックスファンドが中心で、原油価格、金価格など単品のコモディティを投資対象にした商品が一般的。シュローダーが行っているような複数のコモディティを組み合わせてアクィブ運用を行うコモディティ・ファンドはめずらしい。 　日本では「シュローダー・コモディティ・ファンド」、「日興・シュローダー・コモディティ・ファンド（Ａコース為替ヘッジなし／Ｂコース為替ヘッジあり）」の３タイプを提供している。（編集担当：徳永浩）